真面目ネタ担当のキタジマです。今回取り上げるのは、11月2日に発売された『週刊 東洋経済』（東洋経済新報社）。40ページ超の誌面を割いた大特集名は見るからにセンセーショナルな「VWショック」です。
先日紹介した『週刊ダイヤモンド』の自動車業界特集は、もっぱら経済・産業切り口による業界解説が中心でしたが、こちらはドイツ本国取材や内外のアナリストや学者のインタビューや論説もまじえて、VWひいてはドイツ政治/社会の行く末についても深く切り込む、いかにも東洋経済らしい骨太な特集となっています。
とくに興味深いのは、「VWと難民 ドイツ『2つの危機』」という熊谷徹氏の論考と、それに続いて駐日ドイツ大使やドイツ研究者らへのインタビュー「私のドイツ論」。前者では今回の不正問題とドイツが現状抱えている難民問題とがどうリンクし、欧州の産業や政治にインパクトを与えるかを考察しており、また後者では各論者がこれらの問題にドイツはどう立ち向かうべきかという持論を展開しています。「入ってくる難民や移民がドイツの社会を豊かにする。歴史を振り返ると、いつもそうだった。ドイツの社会は外国人の影響があって知的な意味で豊かになり、視野を広げることができた。多様性は力なり。私は多くのドイツ人のように深く確信している。」という駐日ドイツ大使のハンス・カール・ファオン・ヴェアテルン氏のコメントが印象に残ります。
また、特集内にある75ページのコラム「カタログ燃費の不思議」では、e燃費より提供した燃費データが記事中の表に引用されています。本稿ではカタログ燃費と実燃費との乖離について、「『クラス最低燃費』は虚構」（小見出しより）などと厳しく指摘し問題を提起しています。
VW問題をきっかけに、排ガス規制や新燃費基準、次期モード計測法に関する話題をしばしば見受けるようになりました。これを受けて、e燃費では先日はWeb版で「燃費投稿ヒストグラム」の表示をスタートするなど、リアルワールドの燃費についての認知や意識をさらに高めていただけるよう、各種の情報開示をおこなっています。今後もe燃費では、皆さまの貴重な燃費投稿を有用に活用してまいります。
【ご参考URL】
e燃費（e-nenpi.com） トップページ
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